英語の公用語化は当然で、日本文化の学としての研究の方が重要
☆このブログ「2012年の光と影 レジュメ①」で挙げたユニクロや楽天などの英語の社内公用語化については、世の中では話題になっている。その是非はともかく、両企業はまたまたよき広報になっていることは確かだ。
☆英語が出来ない筆者が、英語の公用語化についてとやかくいうより、実際には英語でビジネスや生活をしている人が、すでにたくさんいるわけで、そういう方々の話に耳を傾けるほうがよいだろう。
☆日経ビジネスon Line(2010年9月7日)にこんな記事がある。「英語に“敵対”していたフランスでも逆らえない 欧州で英語が公用語化している現実」。
☆著者の河合 江理子(かわい・えりこ)さんのプロフィールは、こう書かれている。
筑波大学付属高校を卒業後、米ハーバード大学に留学(環境学特別専攻)、フランスの国際経営大学院「INSEAD(インシアード)」でMBA(経営学修士)を取得。パリのマッキンゼー、ロンドンのシティーでファンドマネジャー、ポーランドで民営化に携る。その後、スイスのBIS(国際決済銀行)フランスのOECD(経済協力開発機構)で職員年金基金の運用責任者を経て、現在スイスで資産運用活動に従事。 日本のファミリーオフィスの海外投資戦略、社会貢献活動に対するアドバイスも行っている。
☆超優秀!女性の時代というのは、海外で活躍している人材をみると、明かなのかもしれない。それはそうと、河合さんはコモンセンスというものを持っている。
企業のグローバル化が進むにつれて、英語を公用語として採用する企業は非英語圏で増えつつある。公用語といっても、英語以外の言葉を禁止するわけではない。現在の公用語(フランスの企業ならフランス語、ドイツの企業ならドイツ語)と英語も公用語として併用するということである。国籍の異なる関係者が理解できる言葉ということで、英語が選ばれている。
☆だから、日本人しかいない会議で、日本人どうしで英語を使わねばならないことはないと。しかし、だからといって公用語化に反対などという話ではもちろんない。当然ながら、こうも語る。
グローバルに成功したい企業は、国籍にかかわらず、英語が公用語になってきている。ただし、公用語といっても、社員全員が英語を話すことではない。国際的な仕事をしている部署や海外の子会社の経営にもかかわってくるミドルマネジメントや経営陣は、高度の英語の能力が必要である。しかし国内の仕事をしている人はこれからも母国語で仕事をし続けることができるだろう。また英語だけでなく、必要に応じては現地の言葉を話すことがその地域での成功の原因の1つになるというのが、私が経験から得た結論だ。
☆コミュニケーションの基本は、相手あっての話だから、必要に応じて外国語は重要だというコモンセンスなのだろう。とすると、海外で仕事をしたり、海外からの人材を大量に採用しなければならない情況になる日本は、やはり英語ぐらいはきちんと学ばねばならないということだろう。英語の公用語化の是非ではなく、むしろそれでも日本語や日本の文化を学としてあるいは文化遺産として残す作業が急務だということなのではないか。
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