なぜ21世紀型教育なのか 21世紀型教師が生徒の未来を拓くから
☆「第1回21会カンファレンス(5月31日)」が近づいてきた。ところで、今なぜ21世紀型教育が必要なのだろうか?
☆日本でも、21世紀型スキルというものが、政財官学で受け入れられはじめ広がりはじめている。その一つのモデルが“EdLeader21”である。
☆しかしながら、本書を読むと、その意図とは違い、相変わらず明治維新の外国文化輸出と同じ傾向にあり、外発的開化、背景なしの技術導入という感じである。
☆そして、この“EdLeader21”が、米国でできて日本でできないのもすぐにわかる。それは、文科省とか学習指導要領の相変わらずの一元管理とその影響下にある担任制度と部活体制にある。
☆担任は必要だし、部活も大いに結構である。一見何も問題がない。しかし、何が問題なのかというと、生徒をサポートする方法が担任制度以外にないのかというリフレクションがないこと。生徒の心身の状態を育成したりチームワークを形成するのに部活という体制以外にないのかというリフレクションがないことなのである。
☆それらの制度以外の多様性や多角性を考えるコトができなくなっている常識思考が問題なのである。もっと複眼思考ができるような教師が必要なのである。
☆なぜか、少なくとも2025年は、2001年に誕生した子供たちが、社会に出る年であるが、2030年を待つまでもなく、生き方や仕事は一変しているだろう。20世紀型教育で得た知識は、ほとんど役に立たない。
☆そのためには、生徒も複眼思考を養うのは、生徒自身の責任だけではなく、今のわたしたち大人だろう。だから、保護者は、21世紀型教育をやっているあるいはやろうとしている学校環境を探す使命がある。
☆また教師の使命も、21世紀型教育によって、子どもの未来の足場を築き、可能性を拓く使命がある。
☆21世紀型教育とは、このような保護者の使命感と教師の使命感がシンクロし、それを支援する企業の使命感がリンクしたときに、大きな動きになる。そしてそれは市場化することになる。
☆もちろんそれは利益主導市場ではなく、生きる力主導市場である。ケインズが「雇用・利子および貨幣の一般理論」の構想を、シルビオ・ゲゼルから影響されているように、モモ的市場である。
☆したがって、そのような21世紀型教育のリフォーメーションは、複眼思考の可能なところでしか生まれないのである。それゆえ、私立学校の21会(21世紀型教育を創る会)に期待をしているのである。
☆公立学校は、複眼思考の可能な場ではないからである。しかし、公立の教師の中には、複眼思考が優れている人材がたくさんいる。
☆それゆえ、このような教師が集まって協力し合うことは重要である。その一つがイノベーティブ・ティーチャー学会という教師がコラボする活動である。
☆21会は、個人の教師の集まりではなく、私立学校という組織同士のコラボであり、ボードとかコンソーシアムに成長する第一ステップを踏み出したのである。
☆21世紀型教育は、唯一の組織や方法によって生まれるのではなく、そこもまた柔軟かつ多様なのである。それゆえ、今の文科省―公立学校システムでは無理なのである。一元、画一発想は20世紀型なのだから。
☆だから文科省と程よい距離をとれる自由な領域を保守できる(教育基本法改正以降、文科省は油断をするとこの自由の領域の外堀から内堀まで埋めようとしてくる。中高協会や中高連合会がスクラム組んで教育の闘争を行っているのはこういうわけだ)私立学校がまず変わるのは歴史的必然であろう。
☆そして、一方では、教師一人ひとりが、わけのわからない分断された教育政策による仕事に振り回されることなく、21世紀に生きる生徒の未来を拓くことに全力を尽くそうとビジョンをもった教師が集まるネットワークがどんどん広がっていくだろう。
☆実際21会校の中で、イノベーティブ・ティーチャー学会に参加している教師もたくさんいる。教師の経済は、まさにモモ的市場である。どんなに働いても与えられる資金以上儲けることができない。教師の利益は、教え子が育って、社会で貢献することによって、社会的利益となって循環している。
☆このモモ的市場経済の全面展開をケインズは夢見たのかもしれない。。。
| 固定リンク
「21世紀型教育」カテゴリの記事
- 新しい対話の時代 自然と社会と精神とAIの循環ネットワーク (2023.08.12)
- 石川一郎先生のメタファー対話(2021.08.22)
- 学習指導要領の再定義の必要鵜性?(2020.08.28)
- ホンマノオト21に移動します。(2018.07.25)
- 【聖学院 生徒の未来を創るコンフォートゾーン(2)】(2018.06.28)
最近のコメント