2014中学受験【082】 本日6日中学入試始まる 土浦日本大学中等教育学校から
☆今年の正月は、2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、グローバル経済の話題や、そのためのグローバル人材育成や大学入試改革の前倒しの話で始まっている。
☆土浦日本大学中等教育学校が、すでにその方向性で、教育活動を積み上げて、はやくも様々な成果を上げていることについては、すでに述べたが、同校が大事していることは、英語やICTの道具をつかって、教育の内容をより充実していくことだ。
☆「オンライン大学は米国の教育危機を救えない」2013/11/26 7:00 ニュースソース 日本経済新聞 電子版 (2013年11月25日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)という衝撃的記事がある。こう始まる。
楽観主義者はインターネット教育の未来を語るとき、最大級の賛辞を並べてきた。だが先週「MOOC(Massive Online Open Coursesの略。大規模公開オンライン講座)」を信奉する人々に衝撃が走った。米シリコンバレーでMOOCを推進してきた先駆者の一人、セバスチャン・スラン氏が「ろくでもないプロダクト」と切り捨てたからだ。
☆翻訳の問題も指摘されているが、次のことは確かだろう。
ただ、教育の内容が雇用市場に適したものでないのなら、学生が受講するのがオンライン講義だろうが生身の人間による講義だろうが、さしたる違いはない。経済学者のタイラー・コーエン氏が意欲作「Average is Over(平均は終わった)」で主張するように、米国の教育内容にはもっと大きな問題がある。問題は手段ではなく、内容にあるのだ。
☆そして、このことは、今後日本でも同じようなことが言えるはず。グローバルな話題は、どうしてもイノベーションの話になる。しかし、イノベーションはある矛盾を抱える。イノベーションは技術分野の雇用を減少させせるという問題を内包しているのだ。それゆえ、
テクノ楽観主義者が好んで指摘するように、今では米議会図書館の蔵書や名門大学の講義を無料でダウンロードできるようになった。時代に取り残されまいとする年配の従業員、米軍の予備兵、インドのような国の野心あふれる若者など、いくつかの意欲の高い層ではオンライン講座を修了する割合が高い。だがスラン氏の受講生をはじめ、たいていの人は急速に興味を失ってしまう。要するに、米国の教育者が直面している本当の課題は、熱意の乏しい大多数の人にいかに意欲を持たせるかなのだ。言うは易く、行うは難し。馬を水辺に引いていくことはできても、水を飲ませることはできない。
☆大事なことは、学びに対する意欲。なぜ学びたいのか、自らの仕事を見い出すことは必要だ。しかし、それは今ある仕事をただ選択するだけの進路先準備だと、目の前で時代が変化し、その仕事がなくなる傾向が生まれるや、学びの意欲が持続できなくなるのは当然だ。
☆それゆえ、進路先教育ではなく、時代に翻弄されない生き方を学ぶ教育が重要なのは言うまでもない。
☆学びの道具は最先端で、教育の内容は時代を超える自分とは何かの探究。そんな教育の環境と内容の両方を有している学校が、土浦日本大学中等教育学校である。
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