日本のＩＴベンダーの問題は、学校のＩＣＴ教育の問題に通じる。

☆ITmedia エンタープライズ 7月29日(火)10時5分配信　によると、

日本の有力ITベンダーが米国企業に比べて、日本企業のIT投資の少なさを指摘している。拠り所にするデータは、電子情報技術産業協会（JEITA）が2013年10月に公表した「ITを活用した経営に対する日米企業の相違分析」調査である。

　彼らが特に問題視するのが、IT投資に対する日本の経営者の姿勢。米国企業では「極めて重要」と回答する割合が75％もあるのに、日本企業はわずか16％しかないこと。

　理由は明確だろう。日本企業は主に業務効率化やコスト削減にITを活用するのに対して、米国企業は「製品やサービスの開発強化」「ビジネスモデルの変革」を優先する。要するに、ITが経営戦略と密接に関係しているどうかということだ。

☆これは、学校においても同じことである。「IT投資に対する日本の経営者の姿勢」を「IT投資に対する学校の経営者の姿勢」としても同じではないだろうか。

☆つまり、学校の経営者は、ＩＴを極めて重要だとは思っていない。せいぜい授業効率をあげたり、ペーパーレスにする便利なツールだよぐらいにしか思わない。

☆≪米国企業は「製品やサービスの開発強化」「ビジネスモデルの変革」を優先する≫をこう読み替えてみてはどうだろう。≪米国の学校は「教材やサ学びのサポートの開発強化」「授業×テスト×評価モデルの変革」を優先する≫と。

☆そうでない日本の学校のＩＣＴ教育はたしかに問題だろう。

☆要するに、英語とかＩＣＴをコミュニケーションのツールだとか学習のツールだとかいう発想から、英語やＩＣＴとはソフトパワーそのものであると言えるようになると一斉に21世紀型教育の場に立てるのだが。