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未来に備える プラン・ノア(5)21世紀型教育機構 自律協調進化系

☆2011年に21世紀型教育機構は前身の21世紀型教育を創る会から始まった。2013年ころまでは、21世紀型教育の教育構造をどう組み立てるかが議論の中心だったと思う。もちろん、理念と構成要素とその要素間の関係総体がどうなっているかといういこと。

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☆つまり、カリキュラムポリシーが中心だった。しかし、同じことを加盟校がやるのでは、会自体が成長しない。学習する組織になるには、ビジョンを共有したうえで、自己マスタリーが必要だから、各学校自律してリサーチ&開発することを互いに約束した。

☆その情報の集約を、21kaiサイトで共有することにした。そうして、2013年からは、そのカリキュラムポリシーをアドミッションポリシーに反映させる作業に入った。

☆思考力入試と英語入試を帰国生にも一般生にも行っていく。呼び名は、各学校のブランド力で勝手につけてよいということにしたが、同じ名前の方が、アドミッションとしてはインパクトがあるので、いくつかの加盟校は共同した。そうでないところもあるが、競争的共在という名で、放置している。

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☆しかしながら、強力な助っ人が現れる。それは北氏と山下氏だ。北氏は、従来の試験設定以外に、思考力入試やアスリート入試など新しい才能をサポートする私立学校が出現してもいいのだからと、新テスト市場の拡大を展開した。21会は、その風にあおられながら、しっかりうけとめる帆をはるように意識が高まった。

☆そして、様々な才能を評価するには、今までの一次元偏差値では不可能なので、多次元偏差値開発のために、山下氏は日夜議論をしかけてきた。8時間のブレストミーティングなど当たり前のように毎月、毎週というペースになっていった。

☆工学院や三田国際の思考コードやメタルーブリックの出現に呼応して、首都圏模試センターも実際の成績票に「思考コード」を反映させるまでになった。

☆デジタルネイティブである子どもをもつ家庭で、中学入試を考えている層は教育イノベーションを歓迎するようになり、マーケットに変化が起こりはじめたのもこのころである。

☆そして、文科省も2020年大学入試改革やタブレット元年を設定し、東京オリンピック・パラリンピックへのマインドセットもタイミングが重なった。

☆2015年、アクティブラーニングという21世紀型教育を象徴するキーワードというかバズワードが一気に広まった。21世紀型教育を創る会の歴史的役割は終わったと吉田晋理事長主宰の理事会で話し合いが行われ、次のステージに進むことが決定された。そこで21世紀型教育機構となり、アクレディテーションを行いながら自律協調進化系の学習する組織を形成することを2016年9月朝日ホールで宣言した。

☆この過程の中で、各学校の現場レベルと理事会レベルで意識のギャップがあるところは、21世紀型教育機構にシフトする段階で離脱していった。紆余曲折はつきものなので、去る者は追わず、来るものは、規約とアクレディテーションを承認していただいて加盟してもらっている。規約やアクレディテーションは、理念と高次レベル教育を実践する(勉強するではダメ)という条項が盛り込まれている。

☆そして、2017年。ディプロマポリシーまで含めて、加盟校の足並みがそろった。もちろん、自律協調進化系なので、入試の名前をどうつけようが、どの会社のタブレットを使おうが、アプリは何を使おうが、独自路線でよい。しかし、システムは同じで、そこにぶらさげるコンテンツは独自ということ。

☆そうなってくると、機構として、情報をどうのように集約し、共有していくのか最初いろいろ試みたが、うまくいかなかった。そんなとき、スタディエクステンション代表&GLICC代表の鈴木社長発案で新しいシステムCANVASを使用することにした。facebook、edmodoを活用しているところが多いので、同じようなシステムだけれど、情報共有のポートフォリオが簡単に作成できるものを使おうと。webベースなので、アプリをダウンロードする必要もない。

☆そんなわけで、定例会やシンポジウムの資料はクラウド上で共有できるようになった。

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☆またシンポジウムの動画も共有できる。

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☆今朝も和洋九段女子の新井教頭から、

シンポジウムは非常に有益な話が多く、特にハワイ大学のウエノ先生によるお話は、本校の教育実践と共通している部分もあり、刺激になりました。動画も早々とアップしていただき、ありがとうございます。復習をしたいと思います。

☆というメールを頂いた。外から見ていると、「21世紀型教育を創る会」と「21世紀型教育機構」の違いは分からないかもしれないが、リアルとサイバーの両スペースを活用できるようになったところが大きく違う。これによって、はじめて自律協調進化系の学習する組織が完成する。

☆そして、なんといってもコンテンツだ。吉田理事長、平方副理事長の政財官とのネットワーク。もちろん、強欲資本主義をコートの下に隠している企業などとはだいぶ距離を置いている。やはりクリエイティブ資本主義という前提の民間と提携するし、そのような経済社会への覚悟を持っている政財官の人々とのネットワークを大事にしている。そうでない政治家とは結構やり合っている。吉田理事長が中教審のメンバーだった時の議論のやりとりはレジェンドになっているぐらいだ。

☆さて、話をもどそう。この間もWeb会議室ZOOMを活用して、大阪にいる香里ヌベール学院の学院長石川先生とGLICC代表の鈴木社長と30分の戦略会議(まだ無料で使っているので、時間制限があるが、これがいい)を行った。ドラゴン計画のブレスト。

☆もちろん、このCANVASはすでに鈴木社長がIBJapaneseの生徒の指導に使っている。ベルギーやイタリア、ベトナムなど世界のインタナショナルスクールに通っている生徒が対象。ここで、実践的なIB情報を共有できる。

☆大学入試の帰国生の指導も鈴木社長はしているが、私も小論文では、スペシャルゲストとして登場させてもらう時もある。ここで、東大や一橋、早慶上智の帰国生入試の情報を共有できる。

☆これらは、すべて21世紀型教育機構のWebシンクタンク情報として共有できる。定例会でリアルに共有し、CANVASファイルで再度共有。

☆グローバル高大接続準備教育のプラットフォームにもなれる。要は加盟校との協調関係で、互いに情報を共有し、加盟校の生徒に共有できる。各学校は独自に自律しているけれど、学習する組織としてシステム構造が同系だから、協調できるし、進化することができる。これができるのは、ICTというイノベーションが前提であることは間違いない。

☆もっとも、ICTを使うか使わないかは、当事者の問題だが、使わざるを得ない理由がある。3ポリシーの質を向上させるための情報共有だからである。常に健全な市場形成のためには、健全な情報の共有が行われていく必要がある。そして教育実践がマーケットの反応につながっているとき、モチベーションという化学反応が生まれるのである。

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