2019年中学入試の新フレーム（124） 大手予備校 英語4技能新講座着々 毎日新聞

★毎日新聞2018年6月4日に、「話す受験英語、予備校が講座　導入控え、高１向け」という記事が掲載。河合塾や駿台予備校など大手予備校が、英語4技能を鍛える新しい講座を実施しているという。

・

★従来の一方通行型レクチャーからペアワークなど新しい授業スタイルにも移行していると記事にはある。

・

★2020年からの大学入学共通テストで、民間英語検定試験を使う割合などまだ不透明なところもあるが、2024年からは完全実施の予定になっているし、そもそもいろいろ議論もあるが、経済的には幼児期から大学生まで全員がバイリンガルになることが、途轍もない経済効果を生むわけだから、そこに乗らない手はないと予備校も考えているはずだ。

・

★検定試験料だけではなく、英語塾やICT関連のアプリやデバイス、インフラなどおそらく全国の1学年で100億は最低かかる。

・

★小学校から大学まで1400億円の経済効果は最低あるだろう。毎年である。これに海外研修旅行とか加わると、3000億円くらいの経済循環となる。

・

★高齢者も巻き込むと1兆円の新たな経済効果が生まれるだろう。もちろん、税金や助成金、大手予備校や英語塾、それから文科省にすっかり入り込んでいる巨大教育産業にお金が偏ってしまうといえども、教育関係の経済は、金融関連経済とは違い、お金が吹き溜まらない。

・

★経済は循環するわけである。

・

★バイリンガル、トリリンガル・・・・・・になると、日常生活の経済が２のｎ乗になる可能性がある。イギリスの言語による世界戦略の歴史を顧みればそれはすぐにわかるだろう。もちろん、それは今も続いている。

・

★翻訳機ポケトークもあふれ始めるだろう。しかし、そうなると、人間の方も共に学ぶから、ますます、バイリンガル、トリリンガル・・・が増える。経済効果はとんでもないことになる。

・

★英語教育に経済効果を持ち込むなどもってのほかだと言う教師もいるかもしれない。しかし、そんな教師のもとで学ぶ生徒は未来に生きる力＝自分の価値を増やす機会損失を被るだろう。

・

★制度がしっかりしていないのに、英語教育を進めては危険だあああっとも言われるかもしれない。人間は制度によって生きるのではない。人間は制度を作ったり、発見したり、制度の精度をあげるための自由な言語能力を得たりして、生き抜くのである。誰かが制度を作るのを待っている状況下で、主体性だとか協働性だとか多様性なんて絵に描いた餅に成ろう。